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反逆する武士
uematu tubasaです。
初回投稿日時：2020年10月17日（令和2年10月17日）
電子戦の専門部隊を南西諸島に配備
防衛省は2021年度に電磁波で敵の攻撃を防ぐ「電子戦」の専門部隊を南西諸島に配備する。
引用元：電子戦部隊、全国8カ所に 中国にらみ南西諸島に重点
電子戦部隊の全国8拠点のうち3つを鹿児島県の奄美大島と沖縄県の沖縄本島に置く。
東シナ海での中国軍の動向に対処する体制を強化する。
防衛省は2021年度に電磁波での敵の攻撃を防ぐ「電子戦」の専門部隊を配備しますが、南西シフトさせるようです。
尖閣諸島を占拠しようとする中国軍を牽制するための措置と認識して差し支えないでしょう。
詳細に関しては引用元記事を参照していただきたいのですが、有事の際、部隊間の意思疎通を図るための通信やレーダーの電波、ミサイル誘導の赤外線などの電磁波が使用されます。
今回配備される電子戦の専門部隊は相手が使う電磁波と同じ周波数の電磁波を発して、通信や誘導を遮断することで、敵の攻撃を封じることを目的としているようです。
そのためには、仮想敵国の軍隊が、どの周波数の電磁波を利用しているのか把握する必要があるため、電子戦の専門部隊を南西諸島に配備して、情報収集を行うらしいですね。
簡単に言えば、対中シフトであり、中国人民解放軍の部隊毎の孤立化を図り、ミサイルの誘導精度を落とすべく活動するため、南西諸島に配備ということなのでしょう。
これまでの軍事に関係する電磁波は通信やレーダーで使用する電波が中心でしたが、ミサイル誘導時の赤外線や偵察衛星の可視光線など使用する電磁波が増え、電子戦対応が複雑化してきました。
複雑化しているため、電子戦の専門部隊を配備するということなのでしょう。
自衛隊の各部隊でそれぞれ電子戦対処するのではなく、専門部隊を配備して、そこから情報提供や技術供与を受けた方が効率的です。
F15戦闘機にレーダー装備を追加せよ
敵機に２㎞以内の距離から細く絞った電波ビームを当ててやるだけで、敵機のコンピュータ・チップの回路がショートしてデジタル飛行制御ができなくなってしまうという。
引用元：兵頭二十八.日本の兵器が世界を救う武器輸出より武器援助を！(Kindleの位置No.3755-3757).株式会社徳間書店.Kindle版
現代の戦闘機では、これは即「墜落」を意味する。
上記引用元の書籍において、兵頭二十八氏（以下敬称略）が主張するには、我が国日本の三菱電機がＡＥＳＡ（アクティヴ型電子走査素子列）レーダーというものを開発したそうなのです。
※ＡＥＳＡ（アクティヴ型電子走査素子列）レーダーの詳細に関してはこちらが参考になるのではないかと。
そのAESAレーダーからの電波ビームを戦闘機から敵の航空機に照射するだけで、電子制御装置の破壊が可能であり、撃墜できるのだそうです。
電子戦や航空機の基礎知識を理解する人間であれば、コンピュータ・チップなど、その電子機器が耐えられないほどのエネルギーが照射されれば、ショートすることは理解できると思います。
電子機器が正常動作しないだけで、戦闘機は墜落するのは想像に難くないと言えるでしょう。
上記の電子戦の専門部隊を配備するだけでなく、電子戦を攻撃に利用して、F15、F35、次期主力戦闘機（F3）などに純国産のAESAレーダーを装備させ、ほぼ無双の戦闘機群を完成させるべきだと思うのです。
当然のことながら、中国軍などはそのAESAレーダーに対する妨害工作を仕掛けてくるでしょうし、レーダーの照射範囲外からミサイル攻撃してくる可能性もございますので、電子戦の研究は継続してほしいです。
ちなみに、引用元：兵頭二十八.日本の兵器が世界を救う武器輸出より武器援助を！に関しては、軍事を研究する人間ならば必読文献です。
というか読まないとお話にならないレベルの傑作と言えます。
電子戦対応予算が少な過ぎ問題
電磁波を利用して電子機器や人工衛星の機能を妨害する「電子戦」への対処能力も高める。
引用元：宇宙・電子戦対応で組織改編 防衛省、21年度予算概算要求
電波情報の収集装置を71億円で取得し、信号検出能力を向上させる新たな情報収集システムの研究も進める。
電子情報の収集装置を７１億円で取得するということなのですが、電子戦の専門部隊に必要なインフラとしては安過ぎませんか？
もっと予算をふんだんに使い、インフラを整備しないと専門部隊そのものが効率的に機能しないということがあり得るのではないでしょうか。
財政支出を削減して死ねと言うつもりか
本記事の最後になりますが、我が国日本の独立と財政民主主義を担保しているのが、自衛隊であり、軍事力です。
その軍事力の整備にお金を使わないというのは、保険や貯金を全くしないようなものであり、極めてリスクが高いと言えます。
仮に武力衝突に発展して、我が国日本が占領されてしまった場合、日本の独立は奪われ、財政支出を我が国日本の有権者が間接的にとは言え、決めることができなくなります。
社会保障が削られ、外国のためのお金として使用される可能性がございます。
それを良しとするのか否かということなのです。
れいわ新選組などの急進左派の唯一の欠点は、我が国日本が武力攻撃を受けることに興味関心が無いことなのですよ。
したがって、財政出動には軍事言い換えるならば安全保障も対象としていただく必要がございます。
以上です。