大変お世話になっております。
反逆する武士
uematu tubasaです。
初回投稿日時：2020年3月12日（令和2年3月12日）
株価暴落でサーキットブレーカーが発動
12日の米株式相場は大幅に続落して始まった。
引用元： 米国株、大幅続落で始まる ダウ1700ドル安で一時取引停止 米の渡航禁止措置を受け
午前9時40分現在、ダウ工業株30種平均は前日比1696ドル31セント安2万1856ドル91セントで推移している。
下落率が前日比で7%を超えたため、36分ごろにすべての売買を一時中断する措置（サーキットブレーカー）が発動された。
新型コロナウイルスの拡散防止策として、トランプ米大統領が11日夜、英国を除く欧州からの30日間の渡航禁止措置を発表し、世界的な景気後退への警戒感から売りが先行した。
株価暴落のため、サーキットブレーカーが発動されたようです。
あまりにも株価変動が激しい場合、取引を一定時間停止する措置をサーキットブレーカーと呼びます。
トランプ大統領が新型コロナウイルス対策として、イギリスを除く欧州からの30日間の渡航禁止措置を発表したことで投資家心理が悪化して、売りが先行したようです。
S＆P500でもサーキットブレーカーが発動
12日の米国株式市場は大幅続落で寄り付いた。
引用元： 米国株式市場、再び急落でサーキットブレーカー発動 Ｓ＆Ｐ５００が7％安
寄り付き直後にS＆P総合500種が前日比で7％下落したことで、取引が15分間停止されるサーキットブレーカーが発動された。
前日の取引ではダウ工業株30種が終値での直近高値から20％下落し、ベア相場入り。
この日の序盤の取引でナスダック総合とS＆P総合500種もベア相場入りした。
私個人はS＆P500に連動するETF（上場投資信託）を購入しているので、この暴落の影響を喰らっています。
含み益が一瞬で含み損になってしまっておりますので、どんどん買い増しをしなければならない段階なのですが、あまりにも低所得なので、買い増せていません。
イタリアで新型コロナウイルスの死者多数
イタリア当局は13日、新型コロナウイルス感染による死者が前日から25％（250人）増加し、1266人に達したと発表した。
引用元： イタリア､新型コロナウイルス感染者1.7万人超 死者1266人で前日から25％増
1日当たりの死者としては初の感染が確認されて以来最多。
新型コロナウイルスの影響でイタリアで感染者と死者が多数になってしまっております。
欧州各国に新型コロナウイルスの影響が広がれば、オリンピック中止や延期というのが現実味を帯びてきます。
おそらくオリンピック中止もしくは延期というのは、ほぼ間違いないのではないかと思います。
オリンピック日本代表にとっては酷な話になるでしょう。
本当に心が痛みますね。
日経平均株価予想が的中しました
13日の東京株式市場で、日経平均株価は376円16銭安の1万8183円47銭で取引が始まった。
引用元：日経平均、1万7000円割り込む 下げ幅1800円超
その後下げ幅を急速に拡大し、2016年11月以来、約3年4カ月ぶりに節目の1万7000円を割り込んだ。
その後も下げ止まらず、下げ幅は一時1800円超に達している。
日経平均株価が爆下げしました。
下げ幅は一時1800円越え、日経平均株価が1万6000円台になってしまったようです。
私は今年の2月10日の段階で、日経平均株価が1万6000円台になることを予測していました。
今現在の日経平均株価は2万4000円程度ですが、1万6000円程度にまで下落する可能性すらございます。
引用元：貿易収支と経常収支を分析してみたら、本格的な景気後退が来るだろう
さすがにここまで早く私の予測が的中するとは思いもしませんでした。
TOPIXはめちゃめちゃ割安である
ＴＯＰＩＸは、下値の目安となるＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍の１３９０ポイント前後をすでに下回っている。
引用元： 日経2万円割れ、信用不安加わりチャイナショック並みの調整も
売られ過ぎとの見方もあるが、市場ではチャイナショック時の下げ相場が、今後を占う上での参考になると指摘が出ている。
すでにTOPIXはPBR１倍を割れているため、めちゃめちゃ割安になっております。
このまま日本株がずるずると下がり続けるのであれば、私のような長期投資家としては、買い増しする可能性が高いです。
こういった下落局面で買い向かうか否かで長期的に億万長者になれるのか否かの分かれ目になるでしょう。
以下再掲載です。
1株当たり純資産と日本株
上の黄色い線は株価（TOPIX）ですね。下の茶色の縦棒は……1株当たり純資産（BPS、Book-value Per Share）ですか！ 株高だけ意識していた間に、資産もこんなに積み上がっているんだ。
https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00130/00005/
本日は、現代貨幣理論と株式ということで、率直に申し上げたいと思います。
結論から言えば、政府支出を増やせれば、株価を底上げすることができます。
上記の記事の内容を見ていただきたいのですが、黄色の折れ線グラフはTOPIX（東証株価指数）の動きです。
私はTOPIXのETFを購入しています。
TOPIX（東証株価指数）とは、東証市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。
https://www.jpx.co.jp/markets/indices/topix/index.html
昭和43年（1968年）1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものであり、日本経済の動向を示す代表的な経済指標として用いられるほか、ETFなどの金融商品のベンチマークとして利用されています。
そして、茶色の棒グラフはBPS（一株当たり純資産）なのです。
株価の底もしくは下限は、このBPSによって決まるとのことです。
「BPSと株価が等しい」、言い換えれば「PBR（Price Book-value Ratio、株価純資産倍率）が1倍」が下値の限界線です。
https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00130/00005/?P=2
株主として受け取れる理論上の最低価値、ということになります。
（中略）
もちろん、業績やキャッシュフローの急激な変動、あるいはBSの内容に虚偽があったりすれば別ですが、普通に考えてBPSは「資産から負債を払った残りを株式数で割った解散価値」ですから、この値段を株価が下回ることは、企業というより、市場が異常な状況に陥っているのだ、と考えたほうがいい。
簡単に言えば、BPS（一株当たり純資産）とTOPIXの値が一致するところが、株価の下限ということになります。
仮に、その株価の下限を下回った場合は、TOPIXは買い場ということになります。
したがって、サブプライム危機が発生したころや、リーマン・ショックなどが発生したときは、株価は確実に買いであったと言えます。
今もその買い場なのかもしれません。