大変お世話になっております。
反逆する武士
uematu tubasaです。
初回投稿日時：2020年5月12日（令和2年5月12日）
中国人民解放軍が東沙諸島を侵略せんと牙を研いでいる
中国人民解放軍が８月に中国南部・海南島沖の南シナ海で、台湾が実効支配する東沙諸島の奪取を想定した大規模な上陸演習を計画していることが分かった。
引用元：中国が東沙諸島“奪取”演習を計画！？ 台湾が実効支配、太平洋進出の戦略的要衝
共同通信が１１日、中国筋による独自ダネとして配信した。
中国軍は、米軍が南シナ海で軍事活動を活発化させていることにイラ立っており、演習で米国や台湾との緊張が高まる可能性がある。
中国人民解放軍が台湾が実効支配する東沙諸島の奪取を想定した上陸演習を計画しているらしいという報道がございました。
※本当かどうかはわかりませんけども。
上記の画像の赤いマークをよくご覧ください。
東沙諸島とは、香港に近く、台湾とフィリピンからはほぼ等距離に位置する離島でございます。
バシー海峡を脅かすには攻略が必須
東沙諸島は、中国海軍の基地がある海南島から台湾南方のバシー海峡を経て太平洋へ向かうルート上にあり、中国軍が太平洋に進出するため戦略的に重要。
引用元：中国が東沙諸島“奪取”演習を計画！？ 台湾が実効支配、太平洋進出の戦略的要衝
昨年１２月に就役した中国初の国産空母「山東」も海南島の基地に配備されており、中国軍にとって東沙を制する必要性が高まっている。
上陸演習は南シナ海の防衛を担当する南部戦区が実施し、揚陸艦やホーバークラフト、ヘリコプター、陸戦隊（海兵隊）を動員、かつてない規模になるという。
我が国日本へ原油を運ぶためのシーレーン（海上交通路）は台湾とフィリピンの間のバシー海峡で収束しています。
簡潔に言えば、バシー海峡を押さえられてしまうと、我が国日本は原油を中東などから輸入できなくなってしまい、兵糧攻めに苦しむことになる可能性が高まってしまうのです。
したがって、バシー海峡近くの東沙諸島は我が国日本にとって無関係とは言えません。
東沙諸島を中国人民解放軍に占拠されてしまったら、そこを拠点として、バシー海峡を押さえられてしまうかもしれません。
逆に言えば、東沙諸島を台湾が実効支配していて、米軍などが自由に活用できるのであれば、中国人民解放軍の侵略的な作戦行動を制限することができます。
バシー海峡付近において艦船の航行を邪魔する中国人民解放軍に対し、台湾軍や米軍が背後から奇襲することもできますし、平時より警戒行動や偵察も可能となります。
米軍の電子戦機などは、中国軍の情報収集に当たるため東沙付近の空域を頻繁に利用。
引用元：中国が東沙諸島“奪取”演習を計画！？ 台湾が実効支配、太平洋進出の戦略的要衝
４月だけで１３回飛来したとの報道もある。
ドナルド・トランプ米政権は台湾独立志向の民主進歩党（民進党）の蔡英文政権との関係を強めており、中国軍には「米台が連携した行為」に映る。
東沙諸島の軍事拠点化を推進せよ
率直に申し上げて、新型コロナウイルスの感染拡大は確実に米軍の作戦能力を低下させているので、中国人民解放軍はここぞとばかりに攻撃的になっております。
こういった非友好的な態度を改めさせるためにも、東沙諸島の軍事拠点化を推進する必要があるかと。
具体的には情報収集のためのレーダーを設置しつつ、周辺海域に機雷を敷設するべきだと思います。
平時においての情報収集を強化しつつ、中国人民解放軍が上陸作戦を強行する場合に、できるだけ海軍戦力を削ぎ落せる体制を構築するべきです。
上陸作戦を開始した中国人民解放軍を早急に探知して、機雷で時間稼ぎをしながら、台湾軍と米軍の共同作戦で現場に急行した方がよろしいでしょう。
軍事演習を見せつけることが抑止力になる
８月に米ハワイで行われる米海軍主催のリムパック（環太平洋合同演習）が、日本政府の強い働きかけで実現することが１２日、分かった。
引用元：リムパック、日本説得で８月実施 コロナ禍の中国進出牽制
米側は当初、新型コロナウイルスの世界的大流行を踏まえ中止する意向だったが、中国軍の活発な動きを念頭に日本側が開催を要望した。
期間や規模は縮小され、自衛隊は予定していた固定翼哨戒機の派遣を見送る方針を固めた。
リムパックは２年に１回行われる世界最大規模の多国間海上演習で、今年が開催年にあたる。
日米関係筋によると、米側が新型コロナの影響で中止する方針を伝えたところ、日本側は「こんな時だからこそ、どんな形でもやるべきだ」と説得したという。
世界各国が新型コロナ対策に苦しむ中、中国軍が活発な動きを見せているためだ。
アメリカ海軍が主催する環太平洋合同演習、リムパックが日本政府の強い働きかけで中止を免れて、開催することになりました。
大変喜ばしいことでございます。
軍事演習の開催について、ここまで主導権を握ったのは戦後初なのではないかと推察します。
ここで軍事演習を中止すれば、新型コロナウイルスの感染拡大によって作戦能力が低下しているという間違ったメッセージを送ってしまう可能性がございます。
規模や期間を縮小してでも開催するべきと強く主張するのは我が国日本として当然と言えましょう。
中国人民解放軍の侵略的行動を抑止するための不断の努力を惜しむべきではありません。
以上です。