大変お世話になっております。
反逆する武士
uematu tubasaです。
初回投稿日時：2020年12月24日（令和2年12月24日）
そもそもレアアースとは何か
本日は米中貿易戦争において、対中関税引き上げの対象外になりましたレアアースに関して考えを巡らす記事になります。
経済産業省のHPより、引用します。
レアアースとは、31鉱種あるレアメタルの一種で、17種類の元素（希土類）の総称のことです。
Sc スカンジウム Y イットリウム La ランタン Ce セリウム
Pr プラセオジム Nd ネオジム Pm プロメチウム Sm サマリウム
Eu ユウロビウム Gd ガドリニウム Tb テルビウム Dy ジスプロシウム
Ho ホルミウム Er エルビウム Tm ツリウム Yb イッテルビウム
Lu ルテチウム
参照URL：https://www.meti.go.jp/policy/nonferrous_metal/rareearth/rareearth.html
レアアースとは、テレビ、デジタルカメラ、スマートフォン、パソコン、電気自動車のモーター、電子部品、液晶などに使用されるため、産業のビタミンと呼ばれています。
参考URL：https://digital.asahi.com/articles/ASM5G3G6SM5GULFA00G.html?rm=361
現在は中国から大半を輸入に頼っており、米中貿易戦争の余波で輸出規制もしくは禁輸という事態になった場合、産業のビタミンが失われることにより、日本の産業競争力が削がれる恐れがございます。
レアアースの禁輸に対抗するためには
中国側のレアアース禁輸が囁かれる中、我が国日本としては、どのような対抗手段があるのでしょうか。
この記事において、簡潔にまとめてみたいと思います。
方法としては、大雑把に４つあります。
１、レアアースの輸入先の多角化
２、レアアースの使用量削減、リサイクル
３、レアアースの代替材の確保及び開発
４、レアアースの自国領域内採掘
１に関して説明しましょう。
現在は大半のレアアースを中国からの輸入に頼っています。
中国側は何らかの政治的な摩擦により、レアアースを売り渋ったり、レアアースの値段を跳ね上げたりして、紛争相手に圧力を掛けてきます。
であるならば、中国以外の国からレアアースを輸入して、その政治的圧力を緩和し、価格支配力を低下させるという対策が有効です。
レアアースの生産シェアは中国が8割を占めていますが、埋蔵量ということですと、アメリカやオーストラリアなども引けを取りません。
したがって、それらの国から輸入することが可能であれば、中国側の脅迫に対抗することができます。
我が国日本の総合商社であれば、西側諸国から資源を輸入することなど朝飯前でしょう。
中国と日本の間の領土紛争で、レアアースの値段が跳ね上がったときは、双日株式会社と独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構はオーストラリアのライナス社へ共同出資して、レアアースを長期供給する契約を結んでいます。
参考URL： https://www.sojitz.com/jp/news/2011/03/20110330.php
なぜ中国がレアアース生産のシェアの8割を占めるかと言いますと、人件費が安く、環境保全の心配がないからです。
でも、中国側のレアアース禁輸により、チャイナリスクが顕在化し、レアアースの価格が上昇すると、西側先進国でも採算性が向上するので、西側先進国でも調達が可能なのです。
また、中央亜細亜（主にカザフスタン）やインドなどでもレアアースは採掘可能ですので、それらの国から調達するのは容易いことだと思います。
中国と日本の領土紛争において、その当時は民主党政権下であっても、着実に調達先の多角化を推進できました。
参考URL：
https://www.nikkei.com/article/DGXNASFS0102C_R00C12A5EE2000/
２に関して説明しましょう。
これも経済産業省のHPから学んだことなのですが、レアアースの使用削減とリサイクルに関して補助金が出ています。
参考URL：
https://www.meti.go.jp/policy/nonferrous_metal/rareearth/taisaku.html#a01
そもそも、レアアースの価格が上昇するということは、リサイクルのコストをレアアースの価格が上回る可能性が高まるということでもございます。
資源を有効活用するという点で我が国日本を凌駕する国家はそうそうございますまい。
すでに、実用化されているリサイクル技術もあるようです。
日刊産業新聞より一部引用させていただきます。
大手総合リサイクル企業、鈴木商会（本社＝札幌市、駒谷僚社長）は4日、名古屋市内で開催された第17回レアメタル資源再生技術研究会で、シーエムシー技術開発（本社＝岐阜県各務原市、河邉憲次社長）と香港のグローバルリサイクル企業、斉合環保集団（ＣＥＧ）と連携し、世界市場でレアアースのモバイル式リサイクルに取り組むことを明らかにした。
https://www.japanmetal.com/news-h2019030587010.html
３について説明しましょう。
レアアースが手に入らないということであれば、テレビ、デジカメ、スマートフォン、電気自動車のモーターなどをレアアースを使用せずとも生産できるようにすれば問題ありません。
もちろん、一朝一夕でできることではございません。
しかしながら、中国と日本の領土紛争が激化したときの衝撃から、レアアースを使用せずとも、同様の強度と性能を持ったモーターを開発することに成功したという話がございます。
ホンダの子会社は重レアアース0％のモーターを開発したそうなのです。
参考URL： https://diamond.jp/articles/-/202173
まさに、レアアース禁輸がイノベーションを巻き起こしたという好事例と言えるでしょう。
同じ日本人としてとても誇らしく感じます。
４について説明しましょう。
我が国日本が資源小国であると思い込みがある人も多いと思います。
近年はレアアース泥というレアアースが多分に含まれた泥が我が国日本の排他的経済水域内で発見されており、その採掘が本格化しています。
日経新聞電子版の記事によりますと、南鳥島周辺の海域にて、レアアースの含有量を調べるための調査が行われるそうです。
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）によると、産業化には1日あたり5000トンが必要とのことですので、果たして南鳥島周辺海域だけで、それだけの量を確保できるかどうかといったところが注目です。
参考URL：
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO39489620Y8A221C1TJM000/
仮に、産業化のための採掘規模にまで至らなくても、中国側からレアアース禁輸という措置に対抗できる手段が手元にあるということだけでも心強いので、産業化できないと言っても無駄ではないでしょう。
レアアース禁輸への対抗策はいっぱいある
最後に結論を申し上げますと、上記で記述したとおりでございまして、対抗策は山のようにあります。
スマートフォンのリサイクルや、代替材への補助金と開発資金援助などを駆使すれば、中国側からの嫌がらせに近いようなレアアース禁輸にも対抗可能です。
むしろ、レアアース禁輸を怖れ、中国に屈服するような政治家や官僚が問題です。
正しい知識と正しい対抗策があれば、中国に屈服することはありませんし、人は死なず、人の命を救えるのです。
以上です。
情報発信を今後とも頑張りますので、何卒応援よろしくお願い致します。